ノアコイン、インド進出説
以前から噂が絶えません
あくまで噂なのですがtwitterでも噂が凄いです。
そもそもインド説はどこから?
噂の大元をたどるとこの動画ではないかと思います。
この動画はノアコインが3月12日取引所hitbtcに上場された後の3月14日に配信されました。
泉忠司×土屋ひろし【緊急対談】ついに上場!
その内容をまとめると下記のようなものです。
①世界的に超有名な取引所への上場
②NOAHリゾートでのノアコイン(NOAH COIN)決済導入
③フィリピン以外の国での決済が可能になる
④有機農業アプリの作成
⑤超有名金融機関との提携
⑥有名人(日本人ではない)とのコラボ
注目すべきが
③フィリピン以外の国での決済が可能になる
本来の目的である日本国内からの海外送金手数料をなくすということを考えると出稼ぎが多い国になると考えられます。
インドは国外就労者からの送金額が世界首位
インドは2016年の国外就労者からの送金額が世界首位です。世界銀行の報告書によると、2016年のインドへの送金額は627億ドル(約7兆1610億円)で、前年比8.9%減だったものの、国・地域別で世界首位を維持しました。
2位以下は御覧の通り、フィリピンは3位です。
2位:中国(610億ドル)
3位:フィリピン(299億ドル)
4位:メキシコ(285億ドル)
5位:パキスタン(198億ドル)
ネット上ではインド説が飛び交う
そんな期待の中、インド説が吹っ飛ぶニュースが・・・
2018年4月5日
注目すべきが
③フィリピン以外の国での決済が可能になる
本来の目的である日本国内からの海外送金手数料をなくすということを考えると出稼ぎが多い国になると考えられます。
インドは国外就労者からの送金額が世界首位
インドは2016年の国外就労者からの送金額が世界首位です。世界銀行の報告書によると、2016年のインドへの送金額は627億ドル(約7兆1610億円)で、前年比8.9%減だったものの、国・地域別で世界首位を維持しました。
2位以下は御覧の通り、フィリピンは3位です。
2位:中国(610億ドル)
3位:フィリピン(299億ドル)
4位:メキシコ(285億ドル)
5位:パキスタン(198億ドル)
ネット上ではインド説が飛び交う
MizoLe@crypto✨@le_mizoなるほど💡
2018/03/18 20:53:01
最新動画で「えっこれフィリピンじゃ無いじゃないですか⁉️この国でもいけるし、この国でもいけるんですか⁉️」の謎が解けましたね🐣
インド↔️フィリピン
これはもの凄いことになりそう😆まあ、風の噂と受け取っておきます🐣… https://t.co/OrAvKlpgWl
eric@暗号通貨@flat_currency世界人口第2位のインドでは、海外に出稼ぎをして家族に送金をしている人がたくさんいるそうです。
2018/03/21 15:14:06
その額は8兆円以上
1度の送金で1万円程度が多いそうですが、手数料は20%近くかかります。
つまりこれは、ノアコインが助け舟になってく… https://t.co/dOV5pFkEib
ゴルピ@b777ing実はノアコインは、フィリピンの次のターゲットはインド!最終的には全世界の貧困層を救うためのプロジェクトとして、ノーベル平和賞を本気で目指しているプロジェクトなのです!本当だからすごい♡
2018/03/22 17:27:00
#ノアコイン #ノーベル平和賞 #NOAH
ノア信者@sora60201193@LcDbSAyyTcr2JRt 多分、明確なソースは無いですね。妄想ですが、初期にノアコインはアジアに拡げるって言ってたのと、この前の動画で土屋さんが「この国にも」って言ってたのをリンクさせると次はインドが狙い目だからかなぁ。… https://t.co/FJ8vPALBd0
2018/03/22 12:57:27
そんな期待の中、インド説が吹っ飛ぶニュースが・・・
2018年4月5日
インドの中央銀行のインド準備銀行(RBI)は5日、銀行に対して仮想通貨取引を行う個人や企業に対するサービス提供停止を求めた。
ノアコイン、インド進出は幻かと落胆の声も
もし本当にインドへの進出が水面下で動いていたとしたら、今後のプロジェクトへの影響は計り知れないでしょう。
まだ事実かどうかは分かりませんが、
フィリピンの2倍の市場ですからね。
しかし
2018年4月9日
インド:噂されたビットコイン取引禁止はされない
参照:COIN POST
これまでのところ、この発表がビットコイン取引に与えるダメージはあまり大きくないと思われます。
第一に、インド国内の仮想通貨取引所が国内の銀行との提携を解消せざるを得なくなるとしても、取引所は常に外国の銀行とパートナーを組むことが模索できます。
第二に、今後3カ月以内にいくつの仮想通貨取引を行う国内銀行がこの義務を遵守するかはまだ分かりません。
第三に、国内の仮想通貨取引所は外国に拠点を移す可能性があります。
各国で仮想通貨規制が進む一方、仮想通貨に有効的な国も存在します。
例えば、マルタの首相は仮想通貨を積極的に受け入れると表明しており大手取引所Binanceは最近本社を香港からマルタに移転させました。
また、スイスも仮想通貨に好意的です。
しかしながら、これに関して結論を出すのは時期尚早であり、今後もビットコインを取り巻く環境を注視していく必要があります。
政府の決定がどのように働くかはまだよくわかっていませんが、重要なのは、今回の発表でビットコイン取引自体が禁止されるわけではないという事です。
ノアコインのインド進出説はまだ期待してよい
動画でも言ってるように、フィリピン以外の国でも使われるのは確かな様ですし、
じゃあどの国?となると
出稼ぎ労働者の多さや問題など、ノアコインの目的と合致するのははやりインドが近いのではと思います。
背景や情勢などを加味しても、一番可能性が高い国だと思いますしね。
中国と同等の人口がいるインド
世界一位の出稼ぎ労働者がいるインド
実現したら物凄いことです
このままインド説を期待しましょう!
▽ビットコインがもらえるサービス COIN LIFEもよろしくね♪
今なら、無料で1,000円以上のビットコインがもらえるよ!
よかったらtwitterフォローしてね♪
コメント